マイホームを購入後、築年数が経っていくと建て替えとリフォームどちらにするのか迷うことはないでしょうか？
建て替えとリフォームには、それぞれ特徴があり、ある程度の違いを知っておく必要があります。
そこで今回は、建替えとリフォームの違いやかかる費用、メリット・デメリットを解説します。
建て替えとリフォームは、それぞれの特徴や違いがあります。
既存の建物を基礎部分を取り壊し、更地の状態から新しい家を建てることを言います。つまり、旧居を解体・撤去し、新築の家を建てることです。
既存の建物全体や老朽化した部分などを新築時の状態に戻すことを言います。
英語では「Reform」というつづりです。付加価値を提供するのではなく、元の状態に回復するということで資産価値は増えません。
アパートやマンションでは、入居者が退居した後、新たな入居者が住む前にリフォームを行います。このことを原状回復と呼ばれています。
建替えとリフォームの違いとして、築年数の目安があります。
一般的には、建て替えを検討する築年数は築25年～40年、スケルトンリフォームの場合は築20年～30年、部分的なリフォームであれば築10年～20年程度です。
ケースバイケースですが、リフォームより建て替えの方が工事にかかる費用が高くなります。
しかし、スケルトンリフォームや部分的なリフォームであっても追加工事によっては、建て替えに近い費用がかかる場合もあります。
建て替えは、約4ヵ月～8ヵ月、リフォームは、部分的なリフォームであれば1箇所につき1日〜3週間程度、スケルトンリフォームでは、1ヵ月～4ヶ月程度です。
業者によっては、建て替え・リフォームの坪単価が変わることは多いです。
複数の業者から相見積もり取り、比較検討してみましょう。
理想の間取りや外観、デザイン、建材の素材、最新の設備を導入するなど、新しいライフスタイルを実現できます。
新築なので、設備も新しく不具合や故障が生じにくいと考えられます。
また、使用する材料によってメンテナンスフリーであったり、不具合が生じてもアフターサービスの保証範囲内で直せるケースもあります。
最新の耐震性や耐久性、断熱性、地盤改良など、現在の基準で工事を行うため、安全性や快適性を高めることができます。
解体費用助成金、木造住宅の耐震建て替え補助金などの建て替えを行うことで受けられる補助金があります。
解体費用や諸経費などのイニシャルコストがかかります。
また、自由に設計できる反面、間取りやデザインにこだわると、費用が高額になる場合があります。
建て替えの場合は、新たに不動産取得税、登録免許税、固定資産税、都市計画税がかかります。
新築が完成するまでに仮住まいに引っ越す必要があり、引っ越し費用や家賃などがかかります。
家を解体せずに、そのまま住み慣れた家に住むことができます。
部分的なリフォームであれば、工事期間中でも仮住まいに引っ越す必要なく、いつも通りの生活が可能になります。
建て替えの場合は、解体や新築を建てる費用もかかるので、リフォームの方が安くなります。
しかし、お風呂のリフォームや間取り変更、耐震性を確保したりすると、その分費用がかかるので、建て替えと変わらない金額になる場合もあります。
リフォームでは、工事の目的や範囲をあらかじめ明確にしておく必要があります。
リフォームは、スケルトンリフォームだけでなく部分的なリフォームも可能なため、予算に合わせて目的や工事内容を考慮しながら調整することができます。
建て替えと比べて工事期間が短くなります。工事内容にもよりますが、1日〜3日で終わる場合もあります。
リフォームは、追加工事がつきものと言われています。その理由として、壊してみないとわからない壁内部や床下、天井裏の腐食、シロアリ被害による構造の腐食などが見つかり、追加の工事が必要となる場合があるためです。
見た目がキレイに見えるリフォームであっても目に見えない部分が劣化しているケースもあるので、工事の範囲を慎重に検討する必要があります。
事前にリフォーム会社と追加工事の可能性について聞いておきましょう。
家の構造体に関わる壁や梁、柱などは動かすことができないので、理想の間取りを設計できない場合もあります。
たとえば、壁で建物を支える「壁式工法」では、厚い壁や耐力壁が配置されており、壁の撤去や窓の追加が難しく、間取り変更が制限されます。
建物自体をリフォームするので地盤改良ができません。地盤改良を行う場合は、建て替えを検討しなければなりません。
地盤が緩み建物が傾いたり、亀裂が入ると建て替えを検討する必要があります。
本記事では、建替えとリフォームの違いやかかる費用、メリット・デメリットを解説しました。
建て替えとリフォームではそれぞれ特徴や違い、目的が異なります。
建て替えのメリットとしてまとめると以下の通りです。
リフォームのメリットとしては以下の通りです。
前述の通り、それぞれのデメリットもあるので、慎重に検討しながら、わからないことは実績が豊富な業者に相談することが大切です。
