ここ数年で、電気代を取り巻く環境は大きく変わりました。
電気料金の値上げや再生可能エネルギー賦課金の増加、不安定な国際情勢など、家計への影響を実感している人も多いのではないでしょうか。
これまで電気代は「かかって当たり前の固定費」でしたが、最近はどう使い、どう抑えるかを考えるものへと意識が変わりつつあります。
蓄電池やEVと連携し、電気を貯めて使うという考え方は、持ち家だけでなく、少しずつ賃貸住宅にも広がっています。
蓄電池は、太陽光発電でつくった電気や夜間の安い電力を貯め、必要なときに使える設備です。V2Hは、EVに蓄えた電気を住宅で使う仕組みで、車を「動く蓄電池」として活用します。
これまでは戸建て向けの設備というイメージが強かったですが、最近では集合住宅向けの小型蓄電池や、EV充電設備付きの賃貸物件も増えてきました。賃貸でも、エネルギーを自分でコントロールできる環境が整い始めています。
背景にはいくつかの理由があります。
まず、電気代の上昇が家計に与える影響が大きくなっていること。特に在宅時間が長い人ほど負担を感じやすくなっています。
また、EVが一部の人だけの存在ではなくなり、カーシェアや法人利用を通じて身近になってきました。さらに、災害時の停電対策として、電気を確保できる住まいへの関心が高まっていることも大きな要因です。
すでに一部の賃貸物件では、具体的な取り組みが始まっています。
屋上の太陽光発電を各住戸に分配する仕組みや、共用蓄電池を活用した停電対策、EV充電設備と夜間電力を組み合わせた設計などです。これにより、日中の電気代を抑えられたり、停電時も最低限の生活が維持できたりと、入居者にとっての安心感が高まっています。
「将来性のある物件」として評価されやすい点も特徴です。
「電気代を稼ぐ」という表現は目を引きますが、現実的には支出を減らし、安定させることが大きなメリットです。急な値上げの影響を受けにくく、毎月の生活費を見通しやすくなります。
オーナー側にとっても、電気代に強い物件は差別化しやすく、長期入居につながりやすいという利点があります。補助金や税制優遇を活用できるケースもあり、導入のハードルは以前より下がっています。
これからの賃貸住宅は、「安い」「広い」だけでなく、「エネルギーに強く、災害にも備えられる住まい」が選ばれる時代です。
ただ暮らす場所から、電気を味方につける場所へ。その変化は、すでに始まっています。
