コロナ禍で山林を購入してキャンプを楽しむ人が急増しています。
お笑い芸人の方がYouTubeでキャンプ動画を配信しているのが人気を集めています。
なぜ山林を購入してキャンプをする人が増えているのでしょうか。
そこで今回は、山の買い方や山をキャンプ場にする人が増えている理由について解説します。
近年のアウトドアブームで、キャンプ場は予約ですぐに埋まる状態になっています。
株式会社スペースキーが運営するアウトドアフィールドの売買マッチングサイト『アウトドア不動産ナビ』で『新規キャンプ場開設・運営受託に関するニーズアンケート』を実施。
(対象期間は2020年4月1日~21年3月31日)
2020年度の調査によると、キャンプ場用地の購入ニーズは年々増加傾向にあり、キャンプ場として土地を新規購入したいと考える個人や法人が、2018年度対比で2.3倍の253件に上る結果となりました。
約39%が購入予算1000万円を超えています。
(参考:全国賃貸住宅新聞「スペースキー、新規キャンプ場開設に関するアンケート結果を発表」)
一方、日本オートキャンプ協会の「オートキャンプ白書2020」によると、2019年ののオートキャンプ参加人口は、前年比1.2%増の860万人で、7年連続で増加しています。
(参考:旬刊旅行新聞「オートキャンプ白書2020、参加人口7年連続増 夏荒天でも秋冬は好調続く」
InstagramやYouTubeなどの影響から、キャンプで使用するアウトドア製品が人気となっています。
また、アウトドア系ユーチューバーの配信する動画が人気となり、キャンプを始める人も多いと考えられます。
最近では、若い女性の「おしゃれキャンパー」の増加もキャンプブームの要因となっているでしょう。
“密”を避け、風通しの良い環境で楽しむことができるため、キャンプ場のニーズが高まっているのも理由のひとつです。
90年代のキャンプブームと異なり、1人で楽しむ「ソロキャンパー」も増加しています。
「オートキャンプ白書2021」によると「ソロキャンパーが増えた」65.6%が(2019年51.7%、2018年36.2%)であり、2017年から比較して3倍近く増加しています。
(参考:旬刊旅行新聞「オートキャンプ白書2020、参加人口7年連続増 夏荒天でも秋冬は好調続く」)
まずは、山がある地域の不動産会社に問い合わせてみましょう。地域密着型で長く営業している不動産会社では、地元の山主をよく知るケースもあります。
インターネットで山林を売買しているサイトから購入を検討します。例えば、山いちば、森林.net、山林バンク、山林売買.netなどがあります。
森林組合とは、森林組合法に基づき、森林の所有者が共同で出資している組合です。
森林法に基づき「保安林」に指定されているところがあるため、さまざまな規制が設けられています。
具体的には、立木を伐採する場合に都道府県知事の許可や届出が必要であったり、伐採できないケースもあるのです。また、土地形質の変更制限や伐採後の植栽義務などの規制があり、注意が必要です。
市街化調整区域では、原則として建物を建てられません。
建築基準法や都市計画法、、各都道府県の条例などの規制があるため、土地活用が制限されます。
水道、電気、ガスなどは、周辺の配管により引き込みを行わなければならないケースもあります。
これらのインフラ工事には多額の費用が発生する可能性が高いです。
山を購入した際の不動産取得税や毎年の固定資産税がかかります。固定資産税は「固定資産税評価額×1.4%」で算出されます。
今回は、山をキャンプ場にする人が増えている理由や山の購入方法・注意点を解説しました。
コロナ禍でキャンプのニーズが高まっています。山を購入する際は、さまざまな規制や費用がかかることに注意が必要です。