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給湯器の品薄も?!マンションと原油価格高騰について解説

首都圏を中心にマンション価格が高騰しています。
東京五輪が終わると、価格が下落するとも言われていましたが、依然として高騰が続いています。

物件数が減り、購入希望者が増えていることも理由のひとつです。
しかし、原油価格高騰などの要員もマンションに大きな影響及ぼしています。

そこで今回は、マンション価格上昇と原油価格高騰について、給湯器やトイレの品薄状況などを解説します。

首都圏・新築マンションの動向(2021年10月度)

首都圏・新築マンションの平均価格がバブル期を超えて、過去最高となっています。
不動産経済研究所「首都圏新築分譲マンション市場動向2021年10月度」によると、

1戸当たりの平均価格は、前年同月比10.1%上昇の6,750万円となり、バブル期の6,414万円を超える調査開始以来、過去最高を更新しました。
なお、2021年1月~10月の1戸当たりの平均価格は、6,565万円です。

全体の価格を押し上げた要因として、東京23区で高額マンションが販売されていることが挙げられます。
東京23区の平均価格は8,455万円で、前年同月比11.8%の上昇です。

また、​​東京、神奈川、埼玉、千葉の1都3県で10月発売された新築マンション戸数は2,055戸で、前年同月比38.8%になっています。

しかし、実際は物件数が減り、コロナ禍でも買い手が増えています。
新築マンションの在庫数は、前年同月比1000戸以上減っており、前月末比238戸の減少となっています。

(参考:不動産経済研究所「首都圏新築分譲マンション市場動向2021年10月度」

原油高騰によるマンション価格の影響について

原油価格高騰により、鋼材や木材、鉄筋、銅など、建築資材の価格も上昇しています。
また、アスファルト防水やウレタン防水、シーリング材、塩化ビニルシートなどの製造にも原油が必要になります。

これらの建築資材の価格高騰により、新築マンション建築費の上昇、既存のマンションの修繕積立金・管理費の値上がりが懸念されます。
また、発電用の燃料である液化天然ガス(LNG)などの価格上昇で、電気・ガス料金の値上げも深刻です。

こうした原油油高騰の中、政府は、​​国家備蓄の石油を放出する方向で検討していると報じられています。
さらに、日本・アメリカ・韓国の​​3か国で協調して、供給量を一時的に増やすことも検討しています。

給湯器の在庫不足で不動産オーナーに打撃

一方、建築資材だけでなく、マンション設備に欠かせない給湯器をはじめ、ガス器具の調達が困難となっています。
新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、海外の製造工場の部品製造がストップしている状況で、給湯器の品薄が深刻化しています。

その他、世界的な半導体不足の影響も品薄の要因と考えられます。
給湯器は、​​設置方法や給湯方式、給湯能力など、さまざまな種類があり、設置している給湯器の本体や部品の在庫が残っているのかも不明です。

さらに、冬場は水温が低くなり、給湯器の負担が大きくなるので、故障が増える時期でもあります。
入居者から給湯器の交換を依頼された不動産オーナーは、在庫の確保が厳しくなるでしょう。

また、新築住宅や賃貸物件、リフォームの現場では大きな影響を及ぼしていることが考えられます。

例えば、新築住宅の販売ができない、賃貸物件の入居者募集を開始できない、リフォームが進められないなどです。
真冬にお湯を使うことができなくなるのは避けたいところです。

特に設置して10 年以上経過している給湯器は注意が必要と言われています。
なぜなら、​​10年以上経過した給湯器の部品は、取り扱っていないことが多いためです。

そのため、給湯器の製造年を確認し、故障する前に早めの点検をおすすめします。
とはいえ、機種によっては在庫の確保ができる可能性もあります。

一時トイレの欠品も深刻化

一部の温水洗浄機能付きトイレでも品薄が見られ、新型コロナウイルス感染拡大による、ベトナムのロックダウンが影響しているものとみられています。

これにより、9月上旬には、各メーカーがホームページなどで遅延状況を公表していました。
新築住宅であれば、給湯器やトイレの設置ができないと完了検査が受けられないため、物件の引き渡しが遅れるなどの影響が懸念されています。

まとめ

今回は、マンション価格上昇と原油価格高騰について、給湯器やトイレの品薄状況などを解説しました。
首都圏・新築マンションの平均価格は、依然としてバブル期を超えて、過去最高となっています。

コロナ禍では、給湯器やトイレの品薄で不動産オーナーらに打撃を受けているという現状もあります。

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