なぜ必要?地盤調査の流れや注意点について解説

2021.12.06

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家を建てる際は、地耐力を調べるため地盤調査が法律で義務付けられています。
その結果により、地盤改良工事を行うケースもあります。

一方、地盤調査は業者選びも重要です。
そこで今回は、地盤調査の流れや注意点について解説します。

そもそも地盤調査とは?

地盤調査とは、建物を建てる土地の荷重や沈下に対する強度を測定することを指します。
軟弱な地盤では、建物の地盤沈下や家が傾く危険性もあり、場合によっては建物が倒壊する可能性があります。

そのため、建物の安全性を確認するため2000年の法改正により地盤調査が義務づけられています。

建築基準法施行令38条は「建築物の基礎は、建築物に作用する荷重及び外力を安全に地盤に伝え、かつ、地盤の沈下又は変形に対して構造耐力上安全なものとしなければならない。」と規定されています。

また、建築基準法施行令93条は「地盤の許容応力度及び基礎ぐいの許容支持力は、 国土交通大臣が定める方法によって、地盤調査を行い、その結果に基づいて定めなければならない。」と定められています。

地盤調査の方法について

地盤調査の方法として、一般的にスクリューウエイト貫入試験(旧 スウェ-デン式サウンディング試験)、平板載荷試験、ボーリング調査などがあります。

スクリューウエイト貫入試験(旧 スウェ-デン式サウンディング試験)

スウェーデン式サウンディング試験は、ロッドにドリル状のスクリューポイントを取り付け、深度10mまで約100kgの荷重をかけてねじ込み、25cm貫入させるのに必要な半回転数を測定します。

この試験では、地盤の硬さ・締まり具合・土質の構成などを調べます。
調査期間は半日程度です。木造一戸建ての地盤調査に用いられます。費用は、5万円程度が一般的です。

平板載荷試験

原地盤に載荷板を設置し、建物の重量に見合う荷重をかけて沈下量を測定します。
これにより、地盤が安全に支持する力であるかを求めることができます。

比較的短時間で調査可能です。道路、プレハブ、擁壁などの地盤調査に用いられます。費用は、8〜15万円程度です。

ボーリング調査

ボーリング機械により地面に穴を掘り進めて、1mごとに地盤の硬さを測定します。
この調査では、土のサンプルを採取し、​​地盤の硬軟、支持層の確認、地層状構成、地下水位などを調べます。

ビルマンションなど、比較的大きな建物を建てる際の地盤調査に用いられます。

調査期間は、7~10日程度かかり場合があります。
費用は、25〜30万円程度です。

地盤調査の流れ

1.事前調査

地盤調査会社は、​​地形図や土地条件図、地盤図などで土地の状況を確認します。
また、現地では、周辺の建物や道路の様子などを確認します。

2.地盤調査の実施

戸建てなどの小規模建築物であれば、スクリューウエイト貫入試験が行われます。
大規模建築物では、ボーリング調査が一般的です。

3.地盤調査報告書の作成

事前調査や現場の調査結果に基づき、地盤調査報告書を作成します。

4.地盤の判定

解析作業を経て、直接基礎か地盤改良の必要性などが判断されます。
地盤改良が必要となった場合は、地盤の状態に適した工法を選定します。

地盤改良は、主に表層改良工法、柱状改良工法、鋼管杭工法などがあります。

地盤調査を依頼するときの注意点

専門知識のある業者に依頼する

地盤調査を依頼する際は、​​​専門知識や豊富なデータを持っている業者を選ぶことが大切です。
専門の技術者は「地盤品質判定士」や「住宅地盤主任技士」の資格を保有しています。

このような資格を保有しているスタッフがいる業者を選ぶのもひとつです。
インターネット上のホームページで実績を掲載している業者もあるので、参考にしながら複数の業者を比較しましょう。

地盤調査報告書を発行してもらう

地盤調査後に地盤調査報告書を発行してもらえるかを必ず確認します。
地盤の状態が詳細に記載されており、​​地盤調査の証明にもなります。

また、すでに地盤調査が終了し売りに出されている土地については、購入時に写しを請求することができます。

まとめ

今回は、地盤調査の流れや注意点について解説しました。
地盤調査は、規模に応じてさまざまな方法があり、それぞれ費用も異なります。

トラブルを避けるため、専門知識のある業者に依頼することが大切です。
地盤調査後は、​​調査報告書を発行してもらうことも覚えておきましょう。

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