東京の都心部では、2020東京オリンピック・パラリンピック終了後も渋谷や品川、日比谷、虎ノ門、大手町エリアまで、大規模な再開発が進められています。
中でも東京タワー周辺の再開発の検討を進められていると報じられています。
今後、東京の都心部ではどのような再開発が進むのか詳しく解説します。
三井不動産が東京タワー周辺の再開発を検討されていることが報じられました。
2030年前後に周辺2万5000平方メートルに商業施設などの建設を検討しています。
（参考：日本経済新聞「東京タワー地区の再開発、三井不動産が検討」）
大手不動産ディベロッパー・三井不動産は、柏の葉スマートシティの開発、豊洲の再開発、日本橋再生計画、商業施設など、幅広い事業を展開しています。
東京タワーは、2021年で築63年になります。1957年6月23日着工から1958年12月23日の開業まで、543日のスピード工事で完成しました。
総合電波塔として、高さは333メートル、建設当時の自立式鉄塔は、世界一の高さを誇っていました。
1959年には、年間入場者数500万人を記録し、1970年には、蝋人形館、1978年に水族館などの施設がオープンしました。（現在は閉店）
2018年の開業60周年では、大規模改修が行われ、来場者が1億8,000万人を突破しました。
現在は、東京スカイツリーから電波を送れない場合に備えた予備電波塔などとして使用されています。
東京タワー周辺の土地は、株式会社TOKYO TOWERが所有しています。今後は、複合ビルや公園など、周辺施設を含めた一体開発も検討しています。
築60年以上の老朽化が進む中、2022年春には「eスポーツ」をテーマにした施設が開業予定されています。
東京タワー周辺だけでなく、首都圏では、さまざまな再開発が進んでいます。
2020年3月に開業した高輪ゲートウェイ駅から品川駅の縦ラインに「品川開発プロジェクト（第I期）」が進められています。
「グローバルゲートウェイ品川」のコンセプトのもと、4街区（国際水準の居住施設（1街区）や国際水準の宿泊施設、文化創造施設、カンファレンス・ビジネス支援施設）のビルの地下には、3,000人収容のコンベンション施設、地上1～5階には商業施設を計画しています。
事業施行期間は、2020年3月12日から2025年3月31日の予定です。
約8500㎡の敷地に駅舎、住宅（約350戸）、オフィス、商業施設などで構成する再開発ビルの建設が予定されています。
虎ノ門・麻布台プロジェクトは「Modern Urban Village」をコンセプトで、「ヒルズの未来形」とされた施設は、3棟の超高層ビル（A、B街区）、4棟の低層ビル（C街区）、高層ビル群と低層ビルの間には、約6,000㎡の広場ができる予定です。
また、虎ノ門・麻布台の再開発で森ビルは、高級ホテル「アマン」との提携を発表しています。
「虎ノ門・麻布台プロジェクト」のメインタワーは、高さ約330mの超高層複合ビルとなり、54～64階の最上部には、全91戸の住宅「アマンレジデンス東京」が入ります。
低層部には、アマンの姉妹ブランドとなる日本初進出の高級ホテル「ジャヌ」を開業します。
また、商業施設やインターナショナルスクール、文化施設なども予定されています。
商業施設の面積は約24,000㎡となり、ファッション、ビューティー、カルチャーなど、150店舗が集結します。
竣工、は2023年（令和5年）3月末を予定しています。
「Greater SHIBUYA 2.0」として、渋谷駅周辺では、9つの大規模再開発が進行しています。
第1弾として、2012（平成24）年に「渋谷ヒカリエ」がオープン、2014（平成26）年には「渋谷キャスト」、2018（平成30）年には「渋谷ストリーム」と「渋谷ブリッジ」、2019（平成31）年3月には「渋谷ソラスタ」が開業しました。
今後は、渋谷スクランブルスクエア（2027年度中央棟西棟開業予定）、渋谷駅桜丘口地区（2023年度竣工予定）、渋谷二丁目17地区（2024年度竣工・開業予定）など、「渋谷型都市ライフ」の実現を目指すプロジェクトになっています。
今回は、東京都心部の再開発について解説しました。三井不動産が東京タワー周辺の再開発を検討しています。
複合ビルや公園など、周辺施設を含めた一体開発が予定されています。
その他、東京都心部では、虎ノ門・麻布台プロジェクトや渋谷駅周辺開発プロジェクトなど、大規模な再開発が進められています。
